はい、こんにちは。

日々新聞ではAIを使った新しいサービスや取組みが報道されてますね。昨年からニュースになっていたけど、今回は私が驚いたサービスを1つご紹介。それは、「組織ストレス予測サービス」というAI分析サービスです。

ついに人口知能はこんなところでも活用されるのか…!

 

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組織ストレス予測サービスとは?

組織ストレス予測サービスとは、日立ソリューションズが発表したAIを使って休職しそうな社員を調べられるというサービスです。

日本経済新聞
日本経済新聞の電子版。日経や日経BPの提供する経済、企業、国際、政治、マーケット、情報・通信、社会など各分野のニュース。ビジネス、マネー、IT、スポーツ、住宅...

 

社員の残業日数や有給取得率、最近上司が変わったかどうかなどの要素をAIが分析し、社員の休職を未然に防ぐことが目的のよう。

 

いまそんなことまでAIがやってんのね…。斬新というか、汎用性の幅がすごいなと感じましたよ。

このサービスを使って危険信号が出た社員に対しては、上司が気にかけたり、仕事量を減らしたり、場合によっては部署やチームを変えたりして、ストレスを軽減させることができるってわけですね。

たしかにストレスで休んだり鬱になるのって、1人で抱え込んで問題が解決できないことが主な原因だから、こうやって予め対策をしてくれるのはありがたいのかも。

ただしこんな副作用も?

しかし、このサービスによるデメリットも存在しそうですよ。

例えば、もしAIが誤った判断を下したらどうか?これはAIの計算や分析が間違うって話じゃなくて、「危険信号と判定が出たけど別にストレスを感じていないケース」もあるのでは?ということです。

つまり、そもそも「AIの危険信号=休職する」とは限らないのではないかってこと。

偶然休みが重なったり、仕事のストレスじゃなくて例えば失恋したとか(陳腐な例ですみません)、別の理由で休みを多くとることもあるはずです。また、今は仕事を頑張ろうと奮起して、前向きに残業をする場合もあると思う。

それさえも考慮してAIに分析させますって話なのかもしれないけど、本当に全てのケースを判定できるのかな?と個人的には疑問が残ります。

 

いやいや、仮に本当に休職しそうじゃなくても、可能性を知っておく分にはいいことじゃん!なんて意見があるかもしれないけど、本当にそうだろうか。

例えば、この情報を人事評価に使う会社が出てくるかもしれないですよね。

そうなった場合、「実際休職はしなかったけど、AIが分析したわけだし、もしかしたらストレス耐性が低い人なのかも。念のためマネージャーに昇格させるのは止めておこう」なんて理不尽な判断が下される可能性だって考えられます。

情報があることによって生まれるデメリットもあるのですよ。

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AIとの付き合い方を常に考えていく必要あり

こんな感じで、おそらくこれからも「マジか!」っていうAIサービスが生まれてくると思います。

上記の通り、情報があることでマイナスに働くこともあるかもしれない。

ただ、じゃあAIの活用に反対かというと、そうではなく自分はむしろ賛成です。分析の精度を高めたり、効率化には不可欠ですからね。

大事なのは、AIを使わないのではなく、AIとうまく付き合っていくこと

新しいAIサービスができた場合、それを何も考えずに利用していると、今回お伝えしたような弊害で、デメリットを受けかねません。

そのため、たなサービスによってどんなことが起きそうかを事前に予測し、それに合わせて行動しておくことが重要になるような気がしています。

もし人事評価にストレス予測サービスが使われるのであれば、別の指標で評価を得られるよう行動したり、勤務状況の事情について予め上司に伝えておいたりなど、対応を変えていくわけですね。

賢く生きていくために、AIができることをいち早く理解し、それに対応して行動に移していきたいものです。

ではでは!

 

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